職場環境改善のヒント・アイデア集|どのように進めたらよいか?具体的な方法を解説

職場環境改善のヒント・アイデア集|どのように進めたらよいか?具体的な方法を解説 人事労務担当者向け

2015年12月に従業員50名以上の事業場に義務化されたストレスチェック。

ストレスチェックの目的は、仕事におけるストレス要因を把握し、職場環境改善につなげ、従業員のメンタルヘルス不調を予防することにあります。

職場環境改善は、職場のメンタルヘルスケアを進めるためにとても重要です。しかし、ストレスチェックの集団分析結果を見ても、何からどのようにはじめたらよいのかと戸惑う人事労務担当者の方も少なくないようです。

厚生労働省は『職場環境改善のヒント集』を用意しており、実際に効果的だった職場環境改善のアイデアが豊富に紹介されています。

今回は職場環境改善の具体的な進め方と職場環境改善のヒントやアイデアについてまとめてお伝えします。

ストレスチェックの集団分析結果の見方・職場環境改善方法を厚労省の検討会メンバーが解説!
従業員50名以上の事業場に1年に1回実施が義務付けられているストレスチェック。 実施後、所轄の労基署にストレスチェック報告書を提出することで実施完了となりますが、ストレスチェックの結果を職場環境改善等に有効活用するには、集団分析結果が重要...

職場環境改善の進め方

職場環境改善とは、作業方法、組織、人間関係、労働時間、職場の物理的なレイアウトなど職場の環境を改善することで、働く人のストレスを軽減しメンタルヘルス不調を予防しようとする方法です。

職場環境改善の進め方は誰が中心的に取り組むかによって進め方が異なります。

ここでは、ストレスチェックの集団分析結果をもとにした職場環境改善の生かし方の流れをそれぞれ見ていきます。

① 主に事業者や安全衛生委員会が行う職場環境改善

ストレスチェックの集団分析結果をもとに、部署ごとで何がストレス要因となっているのか確認し、対策を立案し実施します。産業医等の産業保健スタッフは、職場環境等の評価や計画立案に助言し支援します。

具体的な施策として、組織体制や制度の見直しや、関連部署に具体的な対策の指示、管理監督者を対象とした教育研修の実施などが挙げられます。

② 主に管理監督者が行う職場環境改善

担当部署のストレスチェックの集団分析結果を管理監督者に示し、自主的に対策を立案し実施するように求めます。

この時、安全衛生委員会や産業保健スタッフによる管理監督者へのバックアップが重要です。

結果をみて終わるということを避けるために管理監督者に対して結果数値の意味の理解を促すための研修等を実施することが大切です。

また、集団分析結果の読み方や職場環境の評価の仕方や対策立案をサポートすることも重要です。

③ 従業員参加型の職場環境改善

従業員参加型の職場環境改善は、もっとも効果がある方法とされています。

部署のストレスチェックの集団分析結果をもとに、管理監督者が従業員と話し合いながら、 職場環境等の評価と改善のための計画を検討する方法です。

従業員参加型の職場環境改善ワ ークショップなどを行い、従業員の意見を反映した改善計画を作成・実施します。

活発な意見交換がなされ有効な改善計画が提案されるよう、産業保健スタッフ等がファシリテーターとして参加し、積極的にバックアップすることをおすすめします。

以上、職場環境改善の進め方について見てきました。『職場環境改善のヒント集』は従業員が参加のもとで行われる職場環境改善のアイデア集です。ここで提示されているヒントは、日本全国から集められた職場のストレス対策のためのすでに行われ、役立っている改善事例であるため、職場環境改善に取り組む際に大変参考になります。

しかし職場環境改善はそれぞれの部署や職場に必要なことに取り組む必要があります。何が必要なのかについては、ストレスチェックの集団分析の結果を活用し現状を把握します。

ストレスチェックの集団分析結果をもとに、所属する部署内でディスカッションしながら『職場環境改善のヒント集』を利用することで、職場環境改善の具体的な内容や考え方を理解することができます。

職場環境改善のヒント・アイデア集|ストレス対策に有効な事例

厚生労働省による『職場環境改善のヒント集』は、実際にストレス対策に効果的だった職場環境改善の方法30項目が6つの項目に分類し提示されています。

『職場環境改善のヒント集』を参考に職場環境改善を効果的に進めるには、ストレスチェックの集団分析結果を確認する必要があります。集団分析の結果を見ることで部署ごとのストレス度合いを見ることができます。

ストレスチェックの集団分析結果の見方については下記の記事で詳しく説明しています。

ストレスチェックの集団分析結果の見方・職場環境改善方法を厚労省の検討会メンバーが解説!
従業員50名以上の事業場に1年に1回実施が義務付けられているストレスチェック。 実施後、所轄の労基署にストレスチェック報告書を提出することで実施完了となりますが、ストレスチェックの結果を職場環境改善等に有効活用するには、集団分析結果が重要...

ストレスチェックの集団分析の「仕事の判定図」から部署ごとのストレス度合いについては次の4項目がわかります。

  1. 仕事のコントロール
  2. 仕事の量的負荷
  3. 上司の支援
  4. 同僚の支援

『職場環境改善のヒント集』で挙げられている改善策について「仕事のストレス判定図」と一対一対応はしてはいません。

しかし、「仕事のストレス判定図」で数値が良くなかった項目に対する改善策として、『職場環境改善のヒント集』を参考にディスカッションを進め、各職場に適切な改善策を講じることをおすすめします。

『職場環境改善のヒント集』で提示されている職場環境改善のアイデアを見ていきます。

A. 作業計画への参加と情報の共有

この項目は主に「仕事のコントロール」を改善する内容となっています。

  1. プロジェクト等の計画策定は管理監督者だけではなく作業担当者も参加する機会を設ける
  2. 具体的な作業の進め方について作業担当者が決める範囲を増やす
  3. 特定のチームや個人の作業量が過大になっていないか確認し改善する
  4. 分担作業を単調なものではなく、個人のスキルを生かした達成感のあるものにする
  5. チームの作業が円滑に行われるよう、ミーティング等で必要な情報を職場全体で共有する

B.勤務時間と作業編成

この項目は主に「仕事の量的負荷」「仕事のコントロール」を改善する内容となっています。

  1. ノー残業デーなどを実施し長時間労働や残業の恒常化を防ぐ
  2. 繁忙期等に個人やチームに仕事が集中しないよう作業の不可を公平にし、人員の見直しや業務量調整を行う
  3. 有給休暇等、十分に取れるように配慮する
  4. 勤務時間制を見直し、深夜・早朝勤務や不規則勤務による過重負担を避けるようにする
  5. 介護や育児等、個人の生活条件にあわせて勤務調整ができるようにする

C.円滑な作業手順

この項目は主に「仕事の量的負荷」にあてはまり、職場のレイアウトや指示内容など、作業を円滑化するための内容となっています。

  1. 物品や資材が取り出しやすい保管場所になっているかなど、効率的に作業できる環境に改善する
  2. 個人ごとの作業場所において仕事をしやすい状態に整える
  3. 作業のための指示内容や情報が作業中いつでも容易に入手確認できるよう整理する
  4. 心身に負担となる単調な作業がないか確認し改善する
  5. 作業マニュアルの作成やチェック方法の見直しなど、作業ミス防止対策を講じる

D.作業場環境

この項目は主に「仕事の量的負荷」にあてはまり、空調などの職場環境を改善する内容となっています。

  1. 空調や照明は適当か、騒音はないか等職場環境を快適なものにする
  2. 作業時に粉じんや有害な物質等が生じる場合、適切な防護対策を講じる
  3. 職場の受動喫煙を防止する
  4. 快適で衛生的なトイレ、くつろげる休憩室や食事場所など衛生設備や休養設備を改善する
  5. 火災などの緊急時に適切に対応できるよう日頃から準備を整える

E.職場内の相互支援

この項目は主に「上司・同僚の支援」など職場のコミュニケーションを改善する内容となっています。

  1. 上司と相談する機会の確保やサブリーダーの設置等、上司に相談しやすい環境を整える
  2. 定期ミーティングの実施等、同僚同士コミュニケーションがとりやすい環境を整備する
  3. お互い理解し相互に助け合う雰囲気が生まれるよう、メンバーで懇親の場を設けたりするなどチームワーク作りを進める
  4. 仕事に対する適切な評価を受け取ることができるようにする
  5. 職場間で情報を共有し、相互支援を推進する

F.安心できる職場のしくみ

この項目は「仕事のコントロール」「仕事の量的負荷」「上司の支援」「同僚の支援」全てに当てはまるメンタルヘルス全般への取り組み内容となっています。

  1. メンタルヘルス相談窓口を設置し個人の健康や職場の問題について相談できる体制を確保する
  2. セルフケアに役立つ情報の提供や研修、保健指導を実施する
  3. 職場の長期計画や見通しなどいつも周知されているようにする
  4. 昇進・昇格、資格取得の機会を明確にし、チャンスを公平に確保する
  5. 事故など生じたとき、救急処置や心のケアが受けられるよう体制を整える

おわりに

職場環境改善の具体的な進め方と職場環境改善のヒントやアイデアについてまとめてお伝えしました。

職場環境改善は、実態に即した内容で社内全体で取り組むことが重要です。今回ご紹介しました『職場環境改善のヒント』を参考に働きやすい職場づくりについて社内全体でディスカッションを深めてみてはいかがでしょうか。

参考 
職場環境改善のためのヒント集』(厚生労働省)
ストレスチェックマニュアル』(厚生労働省)
職場環境等の改善等によるメンタルヘルス対策に関する研究


ストレスチェック8年間の経験と40万人の実績がある日本CHRコンサルティングでは、厚労省ストレスチェック制定委員メンバーの精神科産業医が運用を整備し、300社以上のストレスチェック支援経験のある組織コンサルタントが職場環境改善をサポートします。全国対応しております。お気軽にお問い合わせ下さい。

職場環境改善までサポート!ストレスチェック委託は、CHR

記事監修

精神科医専門医・日本医師会認定産業医。
川崎医科大学卒、1988年渡辺クリニック(2018年改称)を開設。
その後、厚生労働省「職場におけるメンタルヘルス対策の在り方検討委員会」委員、内閣府「自殺対策官民連携協働会議」委員、公益財団法人日本精神神経科診療所協会会長など歴任。
現在、医療法人メディカルメンタルケア横山・渡辺クリニック名誉院長、大阪大学医学部神経科精神科非常勤講師、一般社団法人日本精神科産業医協会共同代表理事ほか。
ストレスチェック法制化においても、厚生労働省「ストレスチェック制度に関する検討会」「ストレスチェック項目に関する専門検討会」「ストレスチェック制度マニュアル作成委員会」などの委員を務める。

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