ラインケアとは?研修内容や必要性について精神科産業医が解説

ラインケアとは?研修内容や必要性について精神科産業医が解説 ラインケア

「ラインケア」とは、職場でのメンタルヘルスケア対策において直属の上司など管理監督者が、部下のいつもとは違うという異変にいちはやく気づき、個別指導、面談、職場環境の改善を通じてストレスの軽減等に適切に対応することをいいます。

メンタルヘルスの不調は、本人も気づかぬうちに進行している場合もあり、ラインケアはとても重要です。

今回は、ラインケアとは何かについて説明するとともに、ラインケア研修内容やその必要性について精神科産業医が解説します。

ラインケアの具体的事例はこちらで解説しています。

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厚生労働省による「4つのケア」

ラインケアは厚生労働省による「4つのケア」のひとつ

厚生労働省による「労働者の心の健康の保持増進のための指針」では、4つのケアが事業場の中で1つのシステムとして機能することがメンタルヘルスケアにおいて効果的であるとしています。この4つのケアのうち、管理監督者が中心的な役割を果たす事業内のケアが「ラインケア」です。

まず、4つのケアの内容について見ていきます。

セルフケア

セルフケア

セルフケアとは、社員一人一人が主体的にストレスやメンタルヘルスに対する正しい理解を身に着け、自分のストレスに気づいて対処することをいいます。

企業としては、社員が自身のメンタルの状況について把握できるような機会や、セルフケアを効率的に行えるような知識の提供、メンタル不調について相談できる体制づくりが重要となります。

ラインによるケア

ラインケア

ラインによるケアとは、職場の管理監督者が主体となり役割を果たす事業所内のケアのことを言います。例えば、職場環境等の把握と改善、労働者からの相談対応、職場復帰における支援などが挙げられます。より詳しい具体的な内容については後述します。

事業場内産業保健スタッフ等によるケア

事業場内産業保健スタッフ等によるケア

事業場内産業保健スタッフ等によるケアとは、産業医、保健師や人事労務管理スタッフ等によるケアのことをいいます。担当スタッフが社内の心の健康づくり計画の実施に関して、中心的な役割を担います。

具体的には、メンタルヘルスケアの実施に関する企画立案、個人の健康情報の取扱い、事業場外資源とのネットワークの形成やその窓口、職場復帰における支援、などが挙げられ、現場と連携し職場環境改善を推進します。

事業外資源によるケア

事業外資源によるケア

事業外資源によるケアとは、第三者の専門的な機関や専門家を活用し、その支援を受けることをいいます。具体的には、外部相談窓口や外部の専門家による復職支援などが挙げられます。

ラインケアの具体的な取り組み内容

ラインケアの具体的な取り組み

ラインケアの取り組み内容について具体的に見ていきます。

メンタル不調の兆候

メンタルヘルス不調の兆候としては、
・頭が重い,肩がこる,食欲がなくなる,眠りにくくなる,イライラしやすい・・
・口数が少なくなる,表情が乏しくなる,緊張しやすい,休みがちになる・・・など
さまざまな症状があります。これはだれしも経験するものです

重要なことは、「どうなったら医療を受けるべきか」「どうなったら受診を勧めるべきか」
という点です。

医療が必要なメンタルヘルス不調の見分け方

ラインケア|医療が必要なメンタルヘルス不調の見分け方

医療が必要なメンタルヘルス不調の見分けるには、周りからみて「いつもと違う」という気付きが重要です。

例えば・・・・・・
・今まで欠勤などなかったのに休みがちになっている。
・元気な人だったのに最近表情に乏しい。
・ミスがなかった人なのに簡単なミスが続くようになった。
・今まで穏やかな人だったのに、周囲に当たるような言動がみられるようになった。

以上の兆候が挙げられます。
今までできていたことができなくなる、あるいは、今までしなかったことをするようになる、など「いつもと違う」というときにはメンタルヘルス不調が医療が必要なレベルに至っている可能性があります。

部下にこのような兆候が見られたとき、どのように対応したらよいのでしょうか?

対応のポイント

部下に上記のような様子が見られたとき、まずは次のことを本人に確認します。

Q:「睡眠はとれてる?」
Q:「好きなこと楽しめてる?」

【YESの場合】

もし睡眠がとれていて、好きなことも楽しめているという言う場合は、その時点では一時的な落ち込みと捉え、本人の話を丁寧にきき、業務上の問題として支援や対応を考えます。またこのとき産業医と連携をとることも重要です。

【NOの場合】

睡眠がとれていない場合、また好きなことを楽しめていない場合は、メンタルヘルス不調や健康問題の可能性があります。原因の有無・内容に関わらず、産業医・医師への相談や受診を促します。

 

部下からの相談への対応

ラインケアにおいて管理監督者は、部下からの相談に対応することが重要です。自発的な相談はもちろん、相談しやすい雰囲気や環境を整えることが大切です。

長時間労働など付加がかかっており個別に対応が必要と思われる部下に対しては、管理者自ら声をかける対応も必要となります。管理監督者が部下の話を積極的に聴くことで、職場の人間関係の把握や、メンタルヘルス不調の早期発見・適切な対応をとることにも繋がります。

事業所としては、管理監督者が部下の話を聴く技術、積極的傾聴法などを習得するための研修の開催など重要となります。

メンタルヘルス不調の部下の職場復帰への支援

メンタルヘルス不調で部下が休職しその後職場復帰する場合、管理監督者は、復職者が安心して職場復帰できるよう支援する必要があります。

具体的な方法としては、復職者の話を積極的に聴くことで復職者との信頼関係を築きます。管理監督者と復職者との良好な関係は、職場の雰囲気をよりよくすることにも繋がります。

職場環境の改善を通じたストレスの軽減

職場環境によって様々なストレスをもたらすことがあります。例えば、職場の照明や温度、作業レイアウトを変えることで働く人の心理的ストレスを軽減することにつながる場合があります。

職場環境は物理的な環境だけではなく、仕事量や裁量権、報酬内容も挙げられます。仕事の量や責任に見合う裁量権や報酬が与えられることも職場環境改善に繋がります。

ラインケア研修内容

ラインケア研修内容

ラインケアの内容は多岐にわたり、管理監督者の役割は重要になります。しかし1人ですべてを抱え込まず、事業場内の健康管理スタッフや事業場外の資源を活用することも大切です。
また職場の全員で、相談できる雰囲気や働きやすい環境を作っていくことも重要です。

事業者は管理監督者対象にラインケア研修を行う必要がありますが、一般的な研修内容はどのようなものか見ていきます。

ラインケア研修の対象者は管理監督者です。
研修は、事業者に義務付けられているため管理監督者の受講は必須となっています。
単に受講したということではなく、内容的に興味深いものにし、研修内容が実際に職場環境改善に繋がるようにすることが重要です。

ラインケア研修内容例

具体的な事例やエピソードを紹介しながら、職場環境改善に繋がるラインケア研修を実施することが大切です。

  • メンタルヘルスの基礎知識
  • 安全配慮義務とメンタルヘルス問題の判例
  • 職場におけるメンタルヘルスの状況
  • メンタルヘルス不調とその対応
  • うつ病とその対応
  • 管理職におけるメンタルヘルスマネジメント
  • 休職と職場復帰

ラインケアが必要な理由|安全配慮義務

ラインケアが必要な理由|安全配慮義務

ラインケアは職場環境を良好に保つためには重要なケアとなっています。またラインケアは制度的にも必要とされています。それは、事業主に課されている、「安全配慮義務」が法的な根拠となります。

安全配慮義務とは

安全配慮義務とは労働契約法第5条(労働者の安全への配慮)で「使用者は,労働契約に伴い,労働者がその生命,身体等の安全を確保しつつ労働することができるよう,必要な配慮をするものとする。」と規定されます。「生命、身体などの安全」には、心(メンタル)の安全や健康も含まれます。

安全配慮義務とラインケアとの関係

職員が健康的に働くためにも、管理監督者が日ごろから職場環境を把握・改善し、部下の相談に適切に対応すること(=ラインケア)が重要になってきます。管理監督者は、事業主から、部下である従業員を管理監督する権限が委譲されていることから、この安全配慮義務の実行責任を負っています。

おわりに

今回は、ラインケアについて説明してきました。管理監督者の役割は大きいため、1人ですべてを抱え込まず、事業場内の健康管理スタッフや事業場外の資源を活用することが重要です。

(参照)厚生労働省「労働者の心の健康の保持増進のための指針」

 

ストレスチェック8年間の経験と40万人の実績がある日本CHRコンサルティングでは、厚労省ストレスチェック制定委員メンバーの精神科産業医によるラインケア研修を実施しております。オンライン開催も実施しており、全国対応しております。お気軽にお問い合わせ下さい。

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記事監修
渡辺 洋一郎(弊社代表取締役)

精神科医専門医・日本医師会認定産業医。
川崎医科大学卒、1988年渡辺クリニック(2018年改称)を開設。
その後、厚生労働省「職場におけるメンタルヘルス対策の在り方検討委員会」委員、内閣府「自殺対策官民連携協働会議」委員、公益財団法人日本精神神経科診療所協会会長など歴任。
現在、医療法人メディカルメンタルケア横山・渡辺クリニック名誉院長、大阪大学医学部神経科精神科非常勤講師、一般社団法人日本精神科産業医協会共同代表理事ほか。
ストレスチェック法制化においても、厚生労働省「ストレスチェック制度に関する検討会」「ストレスチェック項目に関する専門検討会」「ストレスチェック制度マニュアル作成委員会」などの委員を務める。

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