産業医は、従業員の健康を守るためにさまざまな活動を行っており、その中でも、従業員と直接関わる産業医面談は非常に重要な役割を担っています。近年、メンタルヘルスの問題を抱える従業員が増加し、長時間労働への対応が求められる中で、産業医面談の重要性がさらに高まっています。
しかし、面談での話題について不安を感じたり、面談自体を拒否したりする従業員も少なからず見受けられます。また、面談が実施できた場合でも、十分な効果が得られずに休職に至ることもあります。そういった懸念を少なくするために事前に何を話すか？を準備しておくことが大切です。
この記事では、産業医面談が必要とされる基準や、面談で話す内容について詳しく解説します。
産業医面談とは？
産業医面談とは、産業医が従業員と個別に行う面談であり、従業員の健康状態を理解し、健康的に働けるようにサポートすることを目的としています。産業医は、従業員の意見を聞いてアドバイスを提供するだけでなく、専門的な知識を基に企業に対して職場環境の改善に関する助言を行う重要な役割も果たしています。
なお、従業員が産業医面談を受けることは義務ではなく、企業は面談を強制することはできません。面談の案内を受けた従業員が希望する場合や、従業員が自ら面談を希望している場合、実施されることになります。
産業医面談が必要とされる基準
長時間労働者
脳や心臓の病気が長時間労働と強い関連性があるとされているため、労働安全衛生法第66条の8に基づき、事業者は該当する従業員に、医師による面接指導を実施することが定められています。事業者は、長時間労働などの条件に該当する労働者の健康状態を把握し、適切な対策を講じる必要があります。
面接指導の対象となる長時間労働者
面接指導の対象となる長時間労働者は以下の通りです。
| 区分 | 条件 |
| 一般的な労働者 （裁量労働制、管理監督者含む） |
・月80時間超の時間外・休日労働を行い、疲労蓄積があり面接を申し出た者 |
| 研究開発業務従事者※１ | ・月80時間超の時間外・休日労働を行い、疲労蓄積があり面接を申し出た者
・月100時間超の時間外・休日労働を行った者 |
| 高度プロフェッショナル制度適用者※２ | ・1週間当たりの健康管理時間が40時間を超えた時間について月100時間超行った者 |
※１：研究開発業務従事者とは、専門的・科学的な知識や技術を有し、新技術や新商品などの研究開発業務に従事する人のことを指しますが、法律上の厳密な定義はありません。
※２：高度プロフェッショナル制度とは、金融商品の開発、コンサルティングなど高度な専門知識を持っていて、一定の年収要件（年収1,075万円以上）かつ職務が明確な労働者を対象としています。
ストレスチェックで「高ストレス」判定だった
事業者は、ストレスチェックの結果で高ストレスとされた労働者が面談を希望する場合、法律に基づいて産業医との面談を実施する必要があります。
一方で、高ストレスと判断された労働者が産業医との面談を希望しない場合、事業者にはその面談を実施する義務はありません。しかし、何も対処しないと心身の健康に悪影響を及ぼし、長期的な休養が必要になるリスクがあるため、注意が求められます。
産業医には守秘義務が課せられていますが、産業医が必要と判断した場合には、労働者の同意を得て企業に情報が伝えられることがあります。ただし、その情報を基に企業が労働者に対して解雇や不当な配置転換などの不利益な扱いを行うことは認められていません。
健康診断で異常所見があると診断された
健康診断で異常所見があると診断された従業員には、面談を実施し、健康に関する情報を収集する必要があります。この面談は、就業上の配慮や措置が必要か判断するため、または保健指導を目的としたものです。
異常所見がある従業員に対しては、事業者は3カ月以内に医師の意見を聞く必要があります。
産業医は、就業上の措置が必要かどうかを判断するため、措置についての了解を得るために、従業員の意見を聞くこともあります。
具体的には、生活習慣やストレスの状況についての話が行われることが多いです。また、異常所見がみられた従業員に対して保健指導を行うこともあります。
休職・復職を考えている従業員
休職や復職に関する相談をしたい場合、産業医との面談を受けることができます。産業医は従業員の心身の健康状態を把握し、主治医の診断書を参考にして意見書を作成し、企業に提出します。
休職や退職を考えている従業員が産業医と面談を行うことによって、事業主は適切な対応策を講じることができます。また、従業員の抱える課題を丁寧に聞くことで、改善が必要な点が浮き彫りになり、職場環境の改善にもつなげることができます。
従業員が面談を希望したとき
他にも、メンタルヘルスに関する相談がある、体調が優れない、職場の人間関係や業務内容について悩んでいるなどのときにも、従業員が希望すれば面談を受けることができます。また、仕事とは関係ないプライベートな理由で体調を崩している場合でも、健康相談として面談を受けることができます。
産業医面談の流れ
以下のような内容を面談を開始する前に説明します。
産業医面談の一般的な流れ：開始前
- 産業医の自己紹介
- 産業医の役割と立場の説明
- 面談の目的について
- 面談に至った経緯の確認
- 面談の予定時間
- 個人情報を無断で企業に開示しないことの説明
産業医面談の一般的な流れ：面談後
- 企業への情報共有に関する確認
- 今後の方針や面談のスケジュールについて
産業医面談で話す内容
では、実際に産業医面談では、どのようなやりとりが行われるのでしょうか。
産業医との面談は、病院での診察とは異なり、従業員の健康状態に加えて、労働環境についても詳しく話を聞く機会があります。
また、対象となる従業員の状況に応じて、仕事に関することだけでなく、仕事以外のストレス要因についても悩みを聞き、アドバイスや助言を行います。
さらに、睡眠や食事、運動といった生活習慣に関連することや、治療中の病気に関する相談（診察ではなく、「病院に行くべきか？」という質問や健康診断の結果についてなど）にも対応し、必要に応じて受診を勧める等のアドバイスを行います。
内容の例
具体的には、以下のような内容について話します。
- 心身の健康状態に関すること
- 生活習慣について
- 遅刻や欠勤などの勤務状況
- 業務内容や労働環境に関する悩み
- 職場やプライベートでの人間関係の問題 など
守秘義務
産業医は秘密を守る義務があり、基本的には面談での相談内容を本人の同意なしに企業に知らせることはありません。そのため、同僚には話しづらい仕事上の悩みや、上司からのハラスメントに関する問題など、社内では話しにくい内容も安心して相談することができます。
おわりに
産業医との面談は、従業員の健康を維持・向上させるために産業医が直接関与する機会です。企業にとっては、就業上の対応を判断するための重要な根拠となり、施策の方針を決定する際に役立ちます。
また、産業医面談を安心して行える場として整えることで、メンタルヘルスケアをより細やかに行うことが可能になります。従業員がリラックスして相談できるように、守秘義務や相談体制についての情報提供を進めることも重要です。
さらに、効果的な産業医面談を実現するためには、職場の状況や文化を理解し、状況に応じた具体的なアドバイスや支援策を提供することができる相談経験が豊富な産業医を選ぶことが大切です。
（参照）
「長時間労働者への医師による面接指導制度について」（厚生労働省）